リノベーション、特にフルリノベーションと言われる全体を改修する場合、耐震は必須と言われるテーマで多くのリノベーション会社が上部構造評点で1.0以上を目指して耐震計画を立てます(評点1.0は、多くの自治体で補助金対象となる一つの指標です)。
・1981年5月以前の建物は要注意と言われれる背景
1981年5月以前の旧耐震基準木造住宅の95%が評点0.7未満であるという指摘もあります。評点1.0以上が新耐震基準において最低限必要な耐震性があるとされています。
基本、リノベーションの会社では、公的機関が認定する計算ソフトを使用し診断結果を出します。診断結果をもとに、基礎や耐力壁、耐震金物による接合部補強の計画を立てます。また、計算ソフトだけに頼らず、実際に解体した現場をチェックし、柱や梁など構造材自体の補強が必要と判断した場合は、適切な補強を行います。
・基礎補強まで言及する会社がおすすめ
一戸建てのリノベーションで評点の提示は大前提として、基礎補強まで追求する会社は信頼できる判断基準の一つです。基礎補強に対する考え方を質問するのも良いでしょう(特に築古戸建住宅の基礎に対して、全体的な補強を見据えて提案する会社なのか、ヒビ割れ部分の補修レベルなのかもチェックポイントです)。上部構造だけでなく、基礎も含めしっかりとした補強計画と、リノベ経験豊富な大工、職人による確かな施工が、安心して暮らせる耐震性能の高く、地震に強い家を実現します。
・耐震PRする会社は単なるキャッチフレーズか、定量データの裏付けはあるか
単なるキャッチフレーズだけでなく、リノベーションのモデルハウスで、施工前の評点と施工後の評点を提示する例がありますが、会社としての姿勢をモデルハウスで示していると言えます。
耐震性に不安がある方は現況の診断(インスペクション)により、劣化状況、耐震性能を確認いただくことをおすすめします。
※劣化度合や地盤の状況等によっては、建て替え向きと判断される建物もあります。客観的に判断できる工務店、リノベーション会社にご相談ください。